モダン・タイムス・グループ（MTG）が先週発表した初期評価では、新型コロナウイルスによるパンデミックにより、Eスポーツ事業にはかなりの悪影響が予測されるものの、幸いなことにゲーミング事業はさほどの影響を受けずにこの危機を乗り越えられるとしています。

MTGはEスポーツ界で屈指のESLとDreamHackを所有しているだけでなく、オンラインゲームのポータルであるKongregateとモバイルゲームスタジオのInnoGamesのオーナーでもあり、月間の再生数がほぼ50億というビデオコンテンツ会社のZoomin.TVもMTGが運営しています。

MTGは、2019年度の収益の40％はEスポーツによるものだとしており、新型コロナウイルスによる外出禁止令の影響で観客が減ったため、昨年の同期に比べて今年度の第１及び第2四半期のEスポーツ事業は、35％から45％の減収が予測されるとのことです。Eスポーツ事業の収益は、第１四半期だけでも2019年度に比べて25％の減収でした。

報告書の中でMTGは、「コロナウイルスの拡散防止を狙う政府政策は、「メディア権利、ブランドパートナーシップ、そしてチケットやグッズを購入する多くの参加ファンで成り立っているMTGの大規模なライブイベント構成に多大な影響を及ぼした」としています。MTGはイベントをデジタルプラットフォームに移行することで、パンデミックによる損失をある程度相殺できるのではないかと期待していますが、残念ながら直前の延期やキャンセルにより、現状ではイベントにかかった経費の埋め合わせができていません。しかし、第２四半期はイベントを開催しないことで、およそ1500万ドルの経費削減ができるということです。

今後のEスポーツのイベントについては、第3四半期および2020年末までに予定されているイベントは開催を予定しており、ライブイベントの再開が許可されればEスポーツも回復すると考えています。

MTGのEスポーツ以外の事業は、今の段階ではさほどの影響を受けていません。Congregate とInnoGamesはパンデミックが始まってからもプレイヤー数の多さを保っています。MTGの事業の60％を占めるこのセクターが、Eスポーツの損失を緩和することが期待されます。

最後に、2019年度末には会社の現金準備金が１億7900万ドルあり、昨年度から繰り越された経費の40％をこれでカバーできるとのことです。

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